広告メール、迷惑メールの送信はお断り

2009年2月2日 (月)

SPAMメールにはもう長いこと悩まされている。1日に受信する約100通のメールのうち、SPAMは8割以上。まあ優秀なSPAMフィルターソフトを入れていて受信時に読まずに削除しているので目に触れることは少ないが、そのフィルターソフトの履歴を見るとあまりの多さに愕然とする。

そもそもSPAMメールが増えたのは、一時期、メールアドレスを公開していたからだ。ドメインを取得すると連絡先などの公開されるメールアドレスに自分のメールアドレスを書いていたのだ。いまはドメイン管理会社のアドレスにしてもらっているので大丈夫だが。しかし一旦メールアドレスが公開されてしまうと、”生きている”メールアドレスのリストに含まれてそのリストがネット上で流通しているのだろうか、SPAMメールは減ることは無い。その後、ネットビジネスを始めたことで、連絡先メールアドレスを表示しなければならず、そのアドレスへのSPAMメールが増え始めているのは頭が痛い。

ある朝、メールを受信しようとすると、なにやら様子が変。膨大なメールを受信していた。たかだか10時間あまりの間に溜まっていたメールは千通近く。良く見ると、ほとんどは他のメールサーバからのエラーメール。某国のSPAM氏が、差出人を私ということにして膨大な数のメールを世界中に送りつけ、アドレス存在しないというエラーメールが私に押し寄せた、という次第だった。

SPAMメールの悩みは尽きないが、昨年12月から改正特定電子メール法が施行されたのは少し朗報だった。本人の了解しないメールは送ることが出来ない、ということが法律の改正の目玉。おかげで、得たいのしれないメルマガに勝手に登録されたり、解除できないメルマガが送りつけられることはほとんど無くなった。

ところが、この改正特定電子メール法の改正点はこれだけではなかった。日経BPネット2月2日記事のメールアドレスを掲載するときはすぐそばに「広告お断り」の注意書きをによれば、次のとおりだ。

迷惑メールの送信を規制する改正特定電子メール法が施行されて2カ月たち、広告メールを送信する企業の対応が進んでいる。一方で、メールの受信者の側にも対応が必要になったことの周知が遅れている。
...
迷惑なメールの受信を望まないなら、メールアドレスのそばに、下記のような注意書きを追加する必要がある。

【特定電子メール法に基づく表示】広告メール、迷惑メールの送信はお断りします。

Webページに記載する連絡用のメールアドレスだけではない。Web掲示板やSNS、プロフなどにメールアドレスを書き込む際も当てはまる。企業や団体の発行するニュースリリースのように、紙で発行してもWebページに全文が転載される可能性の高い文書の場合も同様だ。

特定電子メール法の改正により、迷惑メールの送り付けを拒否するためには、メールアドレスのそばに上記の表示が必要になった。書いておかなければ、同意のない広告メールを送り付けられても文句を言えない場合がある。(C)日経BPネット

このことは全く知らなかった。やむを得ず公開しているメールアドレスの横に
【特定電子メール法に基づく表示】広告メール、迷惑メールの送信はお断りします
を書いておけば、改正特定電子メール法の保護を受けられるが、もし無いと、広告メールOKと公表しているのも同然、ということだ。これは大変なことだ。このような重要な、重大なことが何故一般に知らされていないのだろうか。官の怠慢に非常に腹が立つ。

しかし、官の怠慢を追求するよりも先に、いま公開しているメールアドレスの横に
【特定電子メール法に基づく表示】広告メール、迷惑メールの送信はお断りします。
を至急書かなければならない。

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